投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。 したがって、元本が保証されているものではありません。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 また、販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金の対象にはなりません。 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。 取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

当資料は、キャピタル・インターナショナル株式会社のデータを基にPayPay証券株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。 当資料は信頼できると判断したデータ等により作成していますが、情報の正確性、完全性等について保証するものではありません。当資料中では四捨五入で処理した数値を用いる場合がありますので、誤差が生じることがあります。 当資料に記載されたデータ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の運用成果等を保証または示唆するものではありません。 当資料の内容は作成日時点のものであり、今後変更されることがあります。